サンパウロ見本市事情

　大阪府の枚方市にある関西外国語大学で７年間教鞭をとった後、昨年の７月から、日本展示会協会に勤務している。それ以前に勤務していた日本貿易振興機構（ジェトロ）では、１０年間ばかり、見本市・博覧会の業務に従事していた。その間、海外での展示会・博覧会の組
織・参加や国内での外国製品展示会の組織等の仕事を行ってきた。駐在した欧州の見本市大国であるイタリアのミラノでは、年間４０本ほどの見本市を見学した。サンパウロ駐在直後に、ブラジルで最大の見本市主催会社であるアウカンタラ・マシャード社の社長のグアルアルディ氏を訪ねた。同氏は、ジェトロが１９７３年に組織した「サンパウロ日本産業見本市」のことをよく覚えており、当時の写真を見せてくれた。幸運にも、その際、同社が運営するアニェンビー展示場（７万平米）にいつでも入場でき、駐車場も確保できる特別のパスをもらった。その後、サンパウロの第２の展示会場であるセンター・ノルチ展示会場からも同様のパスを入手した。お陰で駐在期間中は、年間約５０件の展示会を見ることができた。

せっかくの機会だったので、サンパウロやブラジルの見本市について、２００３年末に集中的に取材することにした。取材して驚いたことは次の５点であった。①人口１，２００万のサンパウロに３万平米以上の大型展示会場が５つもあったこと。②各展示会の規模が大きいこと、③見本市の性格が欧米同様の商談型であること、④装飾やデイスプレイにお金をかけていること、⑤ブラジル見本市プロモーター連合（UBRAFE）という民間の見本市主催者だけの団体が存在し、活発に活動していることであった。日本の展示会産業よりかなり上を行っているという印象であった。その理由を考えてみると、ブラジルが外国移民から成り立っている国であること、とりわけ、イタリア、ドイツ、フランスのように世界的に有数の見本市・メッセ大国からの移住者が多かったことである。サンパウロ州、パラナ州、リオ・グランデ・ド・スル州、サンタ・カタリーナ州には欧州移民が多数移住しており、工業力にも恵まれていることも見本市の盛んな理由である。

ここで、今のブラジルにおける展示会・見本市産業の動向を見てみよう。前述のUBRAFEのホームページによると、ブラジルには、合計２，２００の展示会があり、出展者総数は３２，０００社で、内外国の出展者は６，０００社、ビジター数は７５０万人と達すると発表している。

ブラジルでは、展示会を開催する場合、開発商工省に報告することになっており、開発商工省商業・サービス総局と外務省貿易・投資促進局が「ブラジル展示会・見本市カレンダー」という資料を１９６９年以降毎年発行している。２０１６年版をみると、全体で２５５の比較的規模の大きな展示会が収録されている。年間１０件以上開催される主要な展示会の業種をみると、他業種にまたがっている展示会、３９件、アグロビジネス関連、２９件、店舗・小売り・フランチャイズ関連、２２件、繊維・縫製・アパレル関連、１７件、民芸品・アート・コレクション関連、１６件、食品・飲料関連、１３件、建築・エンジニアリング関連、１０件となっている。その他、年間全国で８件開催される業種として、観光関連、ビューテイ・エステチック関連の２業種、７件が木製品・家具、６件が、宝石・宝飾・貴石・貴金属関連、５件が、グラフィックアート・紙製品・書籍・包装関連、情報・IT・通信関連、健康関連、治安・セキュリティ関連、自動車・自動車部品関連の５業種となっている。ブラジルで比較的競争力のある業種はどれかが判断できる。

州別に見ると、２５５件の内、サンパウロ州が１０３件（全体の４０％）、パラナ州が２３件（９％）、リオ・グランデ・ド・スル州及びサンタ・カタリーナ州が２１件（８％）、ミナスジェライス州が２０件（８％）とこの５州で全体の７３％を占める。あとは、ブラジリア連邦地区が１１件（４％）、リオ・デ・ジャネイロ州が１０件（４％）で残りの州はごく少ない。月別の開催状況をみると、月間３０件以上開催される月は、４月（３８件）、５月（３６件）、８月（３４件）、６月（３３件）で、夏場の１２月から２月までは、クリスマス休暇やカーニバル等で激減する。

次にサンパウロにある展示会場をみると、駐在時代と比較して、さらに規模が拡張されている。以下主要４展示場を紹介する。

東京近辺の主要展示場としては、東京ビッグサイト（８０，６６０平米）、千葉の幕張メッセ（７２，０００平米）、神奈川のパシフィコ横浜（２０，０００平米）の３つしかないことを考えると、サンパウロは偉大な見本市都市だと理解できよう。またサンパウロの見本市は、日本のようにどちらかというとPR型の見本市ではなく、商談重視の見本市であることも知っておく必要がある。

従来、ブラジルでの見本市が日本でそれほど注目されていないが、ブラジルに売り込みを計画している企業は、もっと見本市に着目すべきであろう。

執筆者：桜井悌司